【米国スタートアップ列伝 Vol.12】陸上競技選手とコーチが立ち上げた世界ブランド「Nike(ナイキ)」

前田健二

直近年間売上高463億9800万ドル(約7兆4236億円)、時価総額618億8000万ドル(約9兆9008億円、2026年8月時点)を誇る世界有数のアスリートフットウェア・スポーツウェアメーカーのナイキは、自然豊かなアメリカ西海岸のオレゴン州で誕生しました。オレゴン大学の陸上競技選手とコーチが立ち上げたナイキは、どのような歴史を経て現在の地位を確立したのでしょうか。世界ブランドとなったナイキの歴史をご紹介します。

オレゴン大学の陸上競技選手とコーチが立ち上げたナイキ

ナイキ(Nike, Inc.)は、1964年1月25日にオレゴン大学の陸上競技選手フィル・ナイト(Phil Knight)と、同じくオレゴン大学の陸上競技コーチのビル・バワーマン(Bill Bowerman)が設立した会社です。立ち上げ当初の社名はナイキではなくブルーリボンスポーツ(Blue Ribbon Sports)で、1971年5月30日にナイキに社名変更するまで使われていました。

ブルーリボンスポーツ誕生のきっかけは創業者二人の師弟関係時代に遡ります。1911年にオレゴン州ポートランドに生まれたバワーマンはオレゴン大学在学時からコーチの資格を取得し、地元高校のフットボールチームや陸上競技のコーチとしてのキャリアをスタートさせていました。第二次世界大戦で軍隊に入隊し、戦争終結後オレゴン大学に戻ると再び同大学の陸上競技コーチへ復帰します。陸上競技コーチとしてのキャリアを積む中、バワーマンは1960年代に地元オレゴン州ユージンに初めてジョギングを紹介するなどの活動もしています。

バワーマンがオレゴン大学の陸上競技コーチとしての地位を固めつつあった中、バワーマンは後の共同創業者となるフィル・ナイトとの出会いを果たします。1957年の競技シーズン開始時に、新人選手たちの中にフィル・ナイトが存在していたのです。当時コーチとしてのバワーマンは選手たちのパフォーマンスを向上させるために選手たちが履くシューズの改良に取り組んでおり、実際に試作品を作っては自分の選手たちに履かせて実験していました。ナイトも、そうした「実験選手」の一人であったとされています。当時の二人の関係は、単なる「コーチと選手の関係」に過ぎませんでしたが、やがて共同で世界企業を立ち上げることになるとは、当時は両者ともに夢にも思っていなかったことでしょう。

スタンフォード大学ビジネススクールで学んだナイトが訪日

オレゴン大学を卒業後、ナイトはカリフォルニア州のスタンフォード大学ビジネススクールへ進学します。在籍時から「高品質で手頃な価格の日本製ランニングシューズをアメリカへ輸入して販売するビジネス」についての論文を書くなど、ナイトは後に立ち上げるブルーリボンスポーツのビジネスモデルの原型をすでに頭の中でイメージしていました。当時のアメリカの陸上競技の世界では、ランニングシューズは動物の皮革で作られた「重くて」「非機能的」なものが一般的で、現代の軽くて機能的なランニングシューズのような製品はほとんど存在していませんでした。そうした中、日本のオニツカタイガーと言う会社のランニングシューズは軽くて機能的だと一部の選手たちから注目されていたのです。

1962年にスタンフォード大学ビジネススクールを卒業するや、ナイトは卒業旅行で日本へ飛び、神戸のオニツカタイガーの本社を訪れ、同社の製品をアメリカで販売させてほしいと直談判しました。熱心に取引を呼びかける姿勢に心を打たれたのか、同社創業者で社長の鬼塚喜八郎はナイトの申し入れを快諾し、ナイトとアメリカ西部での販売代理店契約を結ぶことを了承したのです。

バワーマンとナイトがブルーリボンスポーツを設立

1963年、オニツカタイガーから商品が詰められた国際小包を受け取ったナイトは、商品の販売方法などをバワーマンに相談し、正式に二人で会社を立ち上げることを決めます。資本金1000ドルは二人で折半し、500ドルずつ出資する共同出資の形をとりました。

商品を販売するための店舗を持たなかった二人は、陸上競技関係者が集まる「トラックミーツ」(Track meets)と呼ばれるイベントに参加し、そこのブースで商品を販売していました。なお、商品の在庫はナイトの愛車のトランクに詰め込まれていたそうです。

「軽くて機能的」なオニツカタイガーのランニングシューズは飛ぶように売れ、ブルーリボンスポーツは創業一年後の1965年には安定した収益を上げるようになります。当初は「トラックミーツ」での口コミ客や、地元オレゴン大学の選手らを対象に販売を広げていましたが、1965年にマーケティングスペシャリストのジェフ・ジョンソンが合流、新たにカタログによるメールオーダーシステムを導入、売上を飛躍的に伸ばしてゆきます。

1966年には初の実店舗をロサンゼルス近郊の街サンタモニカにオープンさせ、実店舗による販売を本格的にスタートさせます。また、オニツカタイガーとクッション入りランニングシューズ「タイガーコルテッツ」を共同開発するなど、新たなランニングシューズの開発にも力を入れ始めます。ブルーリボンスポーツは事業拡大のエンジンに火が付き、成長の新たなフェーズへ突入します。

オニツカタイガーとの確執と独自ブランドの立ち上げ

1970年になるとブルーリボンスポーツの業績好調ゆえのオニツカタイガーとの確執が生じ始めます。実店舗での売上が拡大するなど業績が好調な半面、オニツカタイガーが生産調整を行うなどしたため、店舗での欠品が目立つようになります。また、ブルーリボンスポーツの業績拡大に注目したオニツカタイガーがブルーリボンスポーツの経営権に関心を示し始め、ブルーリボンスポーツに対して「会社の株の51%を売却しなければ、他の代理店を探す」との最後通牒を突き付けたのです。

買収されるという危機感を覚えたナイトはオニツカタイガーとの契約期間中にもかかわらず、密かに独自ブランドの立ち上げを画策し始めます。ナイトは大手商社の日商岩井(現・双日)から資金援助を取り付け、日本ゴムに委託して独自ブランドのランニングシューズ製造を開始します。一方、ナイトの秘密裏の行動を知ったオニツカタイガーは激怒し、ブルーリボンスポーツとの販売代理店契約を打ち切ってしまいます。

買収騒動に加えて、大ヒットとなった「タイガーコルテッツ」の権利争いも関係破綻に拍車をかけることになります。「タイガーコルテッツ」はバワーマンが考案し、オニツカタイガーの技術で製造された画期的なランニングシューズです。オニツカタイガーとブルーリボンスポーツの関係終了後、両者はまったく同じ「コルテッツ」という商標でそれぞれ販売する異常事態となりました。「コルテッツ」については商標権やデザインの帰属などを巡って日米で泥沼の法廷闘争へと発展し、両者の袂を永遠に別つ決定打となってしまったのです。

ナイキへの社名変更

ブルーリボンスポーツからナイキへの社名変更は1971年5月30日に行われました。この社名変更はオニツカタイガーとの決別を控えた多忙なスケジュールの中で行われた、同社の歴史にとって大きな転換点となるものでした。オニツカタイガーとの確執により独自ブランドの立ち上げを決断したブルーリボンスポーツの、会社新生の願いを込めたものでもありました。

当初ナイトは、新社名を「ディメンション・シックス」(Dimension Six)にしようと考えていましたが、社員から不評を買い、取り下げました。一方、古参社員のジェフ・ジョンソンが、自分が見た夢の中にギリシャ神話の勝利の女神「ニーケ」(Nike)が現れたことを話し、新社名を「ナイキ」にするよう提案したのです。

喧々諤々の議論が期限間際まで続けられ、最終的に「ナイキ」が新社名に選ばれました。ナイトは、「あまり気に入っていないが、そのうちに馴染むだろう」と発言していたそうです。

新生「ナイキ」のスタート、新たな事業拡大へ

1972年、新生「ナイキ」はナイキブランドを冠した初の製品の販売を開始します。特にオニツカタイガーと泥沼の法廷闘争を繰り広げた「コルテッツ」の販売が爆発的に伸び、売上拡大を牽引する原動力となります。また、1970年代初頭から始まった全米の「ジョギングブーム」が追い風となり、同社のランニングシューズへの需要を急激に増加させます。

新生「ナイキ」スタート後、同社の経営は必ずしも常に順風満帆であったわけではありません。同社はたびたびキャッシュフロー不足に陥り、経営破綻の危機に瀕しています。そうした同社の経営危機を何度となく救ったのが日商岩井です。日商岩井は新生ナイキに対して巨額の融資と支払保証を行い、同社を危機から救ってきました。日商岩井のバックアップにより新生ナイキは製品の製造を続けることができ、事業成長サイクルを確立させることができたのです。

日本のランニングシューズメーカーのオニツカタイガーと決別したナイキを日本の商社の日商岩井が救う。ナイキと言う会社は、色々な意味において日本という国とつながりが深いようです。

IPOとブランドマーケティングの開始

独自ブランドとして新生スタートを切ったナイキは順調に売上と市場シェアを拡大させ、1980年12月にニューヨーク証券取引所に株式公開(IPO)を果たします。上場時の売り出し価格22ドル、時価総額4億ドル、調達資金総額2200万ドルは決して大きなスケールではありませんでしたが、ナイキのその後の成長を開始するための十分な成長資金になりました。実際にナイキは、調達した資金をヨーロッパやアジアなどの海外市場展開や、今日のナイキのお家芸となるブランドマーケティングへ投じています。

ナイキは1984年に当時のNBAスーパースターのマイケル・ジョーダンと契約し、同氏をナイキのイメージキャラクターとして採用します。ブルーリボンスポーツ時代を通じて、主に機能性ランニングシューズをアスリートに販売していたビジネスモデルを、若者を中心とした一般の消費者へ販売するビジネスモデルへと転換した瞬間でした。ナイキのランニングシューズは競技用ランニングシューズから、ファッションに敏感な若者世代が好むスポーツウェアへと大がかりなコンセプトチェンジが行われたのです。

ナイキは1988年に有名な「Just Do it」キャンペーンを開始すると、その後もタイガーウッズ、セリーナ・ウィリアムズといった大物アスリートを次々とイメージキャラクターに採用しナイキのブランディングを強化してゆきます。ナイキのブランドマーケティングは今日もなお続いており、これまでにレブロン・ジェームス、コービー・ブライアント、クリスチアーノ・ロナウド、キリアン・エムバペ、アーリング・ハーランドなどがナイキのイメージキャラクターとして採用されています。

コンセプトチェンジとブランドマーケティングの徹底により、ナイキの業績は爆発的に拡大し、今日までに世界シェア22.8%を有するフットウェア市場リーダーの地位を獲得しています。

まとめ:コンセプトを売り、困難の時は外部に助けを

オニツカタイガーのランニングシューズの輸入販売から事業をスタートさせて軌道に乗せ、やがてオニツカタイガーと対立して関係を終わらせるとともに独自ブランドを立ち上げ、独自ブランドを世界最大級のスポーツブランドへ成長させていったナイキという会社からは、自社の顧客ニーズに対するソリューション提供の重要性と、マーケティング特にブランドマーケティングの重要性について、大きく学ぶことができると思います。

ナイキの製品づくりの根底には、創業者バワーマンの「選手のパフォーマンスを向上させるランニングシューズを作りたい」という思いが存在しており、それが現代にも継承されています。また、顧客ニーズを満たす製品を開発するとともに、その製品スペックとともに消費者の共感を呼ぶコンセプトをもって消費者へアピールする。ナイキはもはや単に高機能のランニングシューズを販売しているだけでなく、「どのように生きるべきか」「最高のパフォーマンスとは何か」といった、多くの消費者が共感するライフスタイル・コンセプトを販売しているのです。

また、スタートアップ企業としてのナイキからは、スタートアップ期に起こりがちな各種のトラブルや困難に対して、外部の協力やリソースを活用することの重要性も学ぶことができます。オニツカタイガーと対立したブルーリボンスポーツは、独自ブランド製品を製造するため、日商岩井や日本ゴムに助けを求め、実際に助けられています。また、ナイキとして新生スタートを切った後も、何度もキャッシュフロー不足の危機に見舞われ、日商岩井に助けられています。

スタートアップ企業が困難に直面した際に、躊躇なく外部に助けを求めることができるか。簡単なことのようですが、実際には難しいのが実情です。ピンチの時にどのような手段を使っても生き延びるという思いとそのための行動が、スタートアップ企業の成功には欠かせないのは間違いないようです。

《参考サイト・文献》
Bill Bowerman: Nike’s Original Innovator
How Phil Knight Turned Blue Ribbon Sports into Nike
Nike Marketing Strategy: How Nike Built a Global Brand Through Emotion, Storytelling, and Cultural Relevance
The Evolution of Nike Advertising
The Evolution of Nike Advertising: A Lesson in Branding
NIKE AND JAPAN, A TRANSOCEANIC RELATIONSHIP

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この記事を書いた人

前田健二

大学卒業後渡米し、ロサンゼルスで飲食ビジネスを立ち上げる。帰国後複数の企業の起業や経営に携わり、2001年に経営コンサルタントとして独立。新規事業立上げ、マーケティング、アメリカ市場進出のコンサルティングを行っている。アメリカのビジネス事情に詳しく、ライターとしてアメリカ発のニュービジネスに関する記事などを執筆、各種ウェブメディアに寄稿している。 米国のベストセラー『インバウンド マーケティング』(すばる舎リンケージ)の翻訳者。明治学院大学経済学部経営学科博士課程修了、経営学修士。