社名は、曲の名前から取っている。ニューヨークのハードコアバンド、Gorilla Biscuitsの『Start Today』。訳せば、今日から始める。
千葉県鎌ケ谷市の実家、六畳一間から始めた輸入CDの通販を22歳で会社にしたとき、前澤友作はその会社に「スタートトゥデイ」と名づけた。そして名前のとおりに、この男は始め続ける。
ライブ会場の物販から、実家の通販、ネットの服屋、ブランドから商品を預かって売る「街」へ。上場したあとも、1日6時間の労働、全品送料無料、無料で配る採寸スーツ、総額1億円のお年玉と、始めることをやめない。
ただ、始めたものの多くは長く続かなかった。会社の時価総額は1兆5,052億円まで上がったものの、2019年3月期には創業以来初めての減益になる。そして2019年9月12日、43歳の前澤は「月に行きたい」と言って、自分で作った会社を去った。
それでも、残された会社は消えなかった。後を継いだ澤田宏太郎は新しい何かを始めず、前澤が残していったもののうち、いちばん地味なものを選んで続けた。ブランドから預かった商品を、売ることである。
2021年3月期に4,194億円だった商品取扱高は、2026年3月期には6,660億円に達している。
始める男が作った会社は、どうやって続ける会社になったのか。話は、創業者が去った日の記者会見場から始まる。
目次
第1章 もう一度、新しい人生を
2019年9月12日、東京。記者会見場の壇上に、43歳の男が座っている。前澤友作。株式会社ZOZOを作った男で、この日までその社長でもあった。
隣にはヤフー社長の川邊健太郎がいて、記者席のカメラはこの二人に向いている。発表の中身は、二つあった。
一つは、ヤフーがZOZOの株式を1株2,620円で公開買い付け(TOB)し、持ち分を50.1%まで引き上げて子会社にすること。買い付けの上限は、約4,000億円。もう一つは、その会社を作った前澤が、この日付で代表取締役と取締役を退任することである。
ZOZOが用意した退任の理由は、「本人の意向によるもの」という一行で足りた。
前澤はTOBに応じ、自分が持っていた株の大半を手放す。本人の説明によれば保有比率は約36%で、そのうち約30%分、株数にして約9,200万株を売却に回すという。自分で作った会社の株を、自分の会社を買う相手に売る。それが、この日前澤が選んだことだった。
マイクを向けられた前澤は、自分の経営をこう振り返っている。
「社員の発想を生かし切れていなかった」
日本経済新聞はこの言葉に、「ワンマン経営を転換」という見出しをつけた。一方、買う側の川邊は、理由を戦略の言葉で説明している。
「ヤフーは今まで広告事業がメインだったが、EC(ネット通販)事業も大きな柱にし、収益のドライバーにしたい。その戦略に即して、ZOZOとの資本・業務提携を決めた」
ここまでなら、大型買収の記者会見として珍しい進行ではない。珍しかったのは、壇上に予告のない三人目が上がったことである。
ソフトバンクグループの孫正義だ。
孫がこの場にいる理由は、前澤が孫に漏らした一言にさかのぼる。
「新しい人生をもう一度過ごしたい。月に行きたい」
会社をどう売るか、という相談ではない。自分の人生をどうするか、という相談である。それを聞いた孫は、ヤフーの川邊にこう伝えた。
「前澤君が人生再スタートを切るそうなので、よく話しあってみたらどうか」
ヤフーとZOZOの話し合いは、この伝言から動き出す。つまりこの日の約4,000億円の買収は、ヤフーがZOZOを欲しがったところからではなく、前澤が自分の会社を離れたがったところから始まっている。
後任の社長には、取締役の澤田宏太郎が同じ日に就いている。もっとも、この日の主役は、去る前澤と、現れた孫だった。
ZOZOは会見の1年余り前、2018年7月18日に時価総額1兆5,052億円の最高値をつけている。その会社を作った本人が、43歳で、自分から会社を出ていくのだ。
2019年9月12日。ZOZOはヤフーの傘下に入ることが決まり、創業者は、自分で口にした「月に行きたい」という言葉を発端に、自分で作った会社を去った。
では、なぜ前澤はこの日、自分の会社をやめたのか。それを知るには、会見から24年さかのぼらなければならない。
1995年、千葉県鎌ケ谷市。前澤がまだ実家の六畳一間で、家の電話を取っては輸入CDの注文を受けていたころである。
第2章 六畳一間と現金書留
1995年、千葉県鎌ケ谷市。実家の六畳一間の和室で、20歳の前澤友作が家の電話を取っている。
受話器の向こうにいるのは、顔も知らない誰かだ。前澤が配ったA4用紙のカタログを見て、パンクやハードコアの輸入レコードやCDを注文してくる。電話が鳴らないときは、ファックスが注文用紙を吐き出す。
前澤は1975年11月22日に生まれ、この鎌ケ谷で育った。中学3年でバンドを組み、早稲田実業学校高等部に進んでからも、生活の中心は音楽のまま。高校2年だった1993年にはハードコア・パンクのバンド「Switch Style」を結成し、ドラムを叩いている。大学には進まず、高校を出ると半年間アメリカに渡って、音楽を学んだ。
商売は、ライブ会場から始まった。前澤は高校時代から趣味でパンクやハードコアの輸入レコードやCDを集めていて、それをバンドの物販として売り出す。本人は後にこう語っている。
「ライブ会場には、CDやTシャツなどを販売するスペースがあります。その物販スペースで僕が趣味で集めていた輸入レコードやCDを販売したんです。それが商売の始まりですね」
動機は、売上ではない。
「そういった自分が好きな音楽を他の人にも聞いて欲しい。そんな想いで始めました」
ところが、これが売れたのだ。
「あまりに売れるので、A4用紙でカタログをつくって配るようになったんです。そして六畳一間の自分の部屋を拠点にして電話で注文を受け付けました。1995年、ちょうど20歳ぐらいの頃ですね」
音楽誌に小さな広告を出し、代金は現金書留で受け取ってから発送していた、と伝えられている。封筒が届けば中身を確かめ、レコードを梱包して送り出す。注文が増えてくると、バンド仲間や友人にも手伝ってもらうようになった。月商は「いい時で約800万円」。実家の一室で始めた趣味の延長が、年商1億円に手が届くところまで育っていく。
1998年5月21日、前澤はこの通販を法人にする。東京都江戸川区に、資本金300万円で「有限会社スタート・トゥデイ」を設立したとき、22歳。このころには実家を出て、江戸川区の小岩に自宅兼事務所を構えていた。
設立の手続きも、専門家には頼んでいない。
「会社設立の手続きはすべて自分です。試行錯誤しながら、何度法務局に足を運んだかわかりません」
社名もまた、自分の好きなものから取っている。
「スタートトゥデイという会社名は、僕が好きだったニューヨークのバンド『ゴリラ・ビスケッツ』の曲のタイトルから拝借したものです」
Gorilla Biscuitsは、1989年に『Start Today』というアルバムを出したニューヨークのハードコアバンドである。「今日から始める」。ドラマーが好きだった曲の名前が、そのまま会社の名前になった。
会社を作って2か月後の1998年7月23日、Switch StyleはBMGジャパンからアルバム『METRONOME』でメジャーデビューを果たした。前澤は、メジャーレーベルのバンドのドラマーと通販会社の経営者を、同時にこなしていたことになる。そして2000年、この会社の中身が二つ変わる。一つは、売り方だった。
「2000年には、カタログ通販からネット通販へと移行しました」
このころの年商は1億円を超えたくらいで、メンバーは5人ほど。A4のカタログと家の電話で回していた商売が、インターネットに載った。もう一つは、売り物。
2000年10月、前澤は男性向けのセレクトショップ「EPROZE」をインターネット上に開いた。音楽だけでなく、洋服も好きだったからだ。好きなアパレルブランドを、多くの人に届けたい。そう考えて、好きなストリート系のブランドに自分で声をかけ、ネットの上にセレクトショップを作る。これが、後のZOZOTOWNの原型である。
客は、それまでCDを買っていた人たちだ。
仕入れは、買い取り。
「在庫はこちらで持ちました」
売れなければ、損をするのは自分である。後にZOZOTOWNの特徴になる「在庫を持たない」仕組みは、この時点ではまだどこにもない。前澤は2014年になって、この判断をこう振り返っている。
「買い取ってリスクを背負って商売しようと思ったのは正解でした」
2001年1月には、本社を千葉県千葉市美浜区の幕張へ移した。同じ2001年にSwitch Styleが活動を休止し、前澤の手からドラムのスティックが離れる。残ったのは、会社だけだった。
1995年に実家の一室で始まった輸入CDの通販が、1998年に会社になり、2000年に服を売り始め、2001年に幕張へ本社を構えるころには、ドラマーは経営者になっていた。
第3章 ヤマト運輸しか来ないオフィス
翌2002年、千葉・幕張。スタートトゥデイに、武藤貴宣という営業担当が入社する。幕張に本社を置いたこの会社は、アパレルブランドに出店を頼んで回る会社になっている。武藤の仕事は、その頼んで回ることだった。
なかなか相手にしてもらえない。
「通販という言葉自体が嫌がられて、営業のアポすら取れず苦労しました」
電話をかけても、会ってもらえない。会えて取引が始まったとしても、条件がつく。
「発注数に上限が設けられるなど。本当に苦労の連続」
ブランドが新作を並べる展示会は、営業には絶好の場のはずだ。ところがそこでも、武藤は苦戦した。。
「展示会では、人が少ない時間でないとアポイントが取れなかった」
社員は少なく、全員が営業と物流を兼ねている。
「午前中に社員全員で出荷作業をして、時間があるときには午後から全員で都内へ営業に行っていました」
午前は幕張の倉庫で段ボールを詰め、午後は都内へ出て、頭を下げて回る。オフィスと倉庫は同じ場所にあった。ただ、その倉庫には一つだけ、不釣り合いなものがある。棚だ。商品を載せる棚に、高級デザイン什器ブランドの「USMハラー」を使っていた。営業のアポも取れない会社の倉庫にデザイナーズ家具が並んでいたが、それを見る人間は、ほとんどいなかった。
「オフィスに来てくれるのはヤマト運輸さんくらい」
取引先は来ない。来るのは、荷物を集めに来る宅配便のトラックだけ。そんな流れを変えたのは、一つの偶然だった。武藤の妻が、ユナイテッドアローズに勤めていたのである。その縁で、創業者の重松理に会う約束が取れた。
重松は、千葉のオフィスまで来た。倉庫に入り、並んでいるUSMハラーの棚を見ると、こう言った。
「かっこいいね」
ヤマト運輸しか来なかった倉庫に、業界の大物が立って棚を褒める。その後スタートトゥデイは、ユナイテッドアローズの取締役会でプレゼンテーションをする機会を得て、取引にこぎつけた。
2004年12月、スタートトゥデイは、それまで別々に運営していたセレクトショップとブランドショップを、一つのサイトに統合した。17のセレクトショップと10のブランドショップ、あわせて27ショップ、250ブランドが一か所に集まる。名前は「ZOZOTOWN」。開設時のスタッフは、10〜20人ほど。名前の由来を、武藤はこう説明している。
「『ゾゾタウン』という名前は”想像(SOZO)”と”創造(SOZO)”の2つの”ZO”をとり、その名の通り、私たちは”想像と創造の行き交う街”をつくりたかったんです」
開設時にはユナイテッドアローズの一部のショップが出店し、2005年には同社本体も出店した。倉庫の棚を褒めた男の会社は、開設の日から街にいたことになる。
ZOZOTOWNの仕組みは、ブランドから商品を預かって売る「受託販売」である。出店ブランドは商品をスタートトゥデイの倉庫に預け、注文が入るとその倉庫から出荷される。在庫を持つのはブランド側で、スタートトゥデイは商品が売れるたびに手数料を受け取る。だから売れ残っても、損失はスタートトゥデイには出ない。
ただし、この仕組みは最初からあったわけではない。2000年のEPROZEは、前澤自身が言うとおり買い取りだった。委託への切り替えは段階的に進み、2014年の時点で前澤は「今は出店ショップの90%以上が委託ですが」と語っている。
会員は増えた。2005年3月期には、アクティブ会員数が10万人を超えて119,452人になった。預かる商品も増え、2006年8月には千葉県習志野市に物流拠点「ZOZOBASE」を開く。午前中に全員で段ボールを詰めていた会社が、専用の倉庫を持ったのだ。
上場前の2007年3月期、売上高は60億6,844万4,000円で、前の期から79.1%の伸びである。前澤自身は、このときの規模をこう説明している。
「2007年3月期では年商60億円、商品取扱い高で112億円ほど」
2007年12月11日、株式会社スタートトゥデイは東京証券取引所マザーズに上場した。公開価格17万円に対し、初値は27万2,000円と1.6倍をつける。その日の終値は31万2,000円で、終値で計算した時価総額は366億円になった。
営業のアポも取れなかった千葉の会社は、こうして街を作り、ブランドから商品を預かって売る仕組みと物流拠点を持ち、上場企業になった。この日、前澤は東証に呼ばれて表彰されている。ドラムを叩き、レコードを売り、法務局に何度も通った男が、東京証券取引所で表彰を受ける。本人は後に、こう語った。
「僕のこれまでの人生、ほとんど人からほめられたことがありませんでしたから、とても嬉しかったですね」
上場の意味についても、前澤の言葉は前を向いている。
「僕たちの活動の社会性を認められたということ。ファッションに関連する方々だけではなく、一般の投資家の方々とつながりができることも、大きなチャンスです。これからが、ますます楽しみです」
第4章 お前みたいな奴は
上場から4年余りが過ぎた2012年5月、幕張。午後3時になると、スタートトゥデイの社員がいっせいに席を立ち、帰る準備を始める。
この月、前澤は労働時間を1日6時間にした。朝9時から午後3時まで昼休みなしで働き、3時に帰る。就業規則の上では8時間労働のままなので、給与は減らない。社内での呼び名は「ろくじろう」。2010年8月に7.5時間制を先に入れており、その延長線上にある。
発案したのは前澤本人で、社員は後の取材で、社長の口癖をこう明かしている。
「そもそも代表の前澤自身が、日本の労働基準法で定められている1日8時間労働に疑問を持っていたんです。『それって当たり前なのか?人間、本当に集中して仕事をできるのはせいぜい3〜4時間程度じゃないのか?』と、事あるごとに言っていて」
導入から1年後、人事担当の梅澤孝之は、社員一人あたりの労働生産性が前年比25%上がり、1日の労働時間が9時間台から7時間台に減ったと報告している。スタートトゥデイは、楽しく働く会社として取り上げられるようになっていく。
また、同じ年の2月29日には東証マザーズから東証一部に市場を変更している。売上高は、上場直後の2008年3月期の85億8,456万円から、2012年3月期には318億円まで伸びた。かつてヤマト運輸しか来なかった幕張の会社は、一部上場企業になり、社員が3時に帰る会社になったのである。
だが、その5か月後の2012年10月、前澤はツイッターで客に噛みつく。きっかけは、ZOZOTOWNの送料についての、ある客の独り言のようなつぶやきだった。それを見た前澤は、自分のアカウントからこう書いた。
「詐欺??ただで商品が届くと思うんじゃねぇよ。お前ん家まで汗水たらしてヤマトの宅配会社の人がわざわざ運んでくれてんだよ。お前みたいな感謝のない奴は二度と注文しなくていいわ」
上場企業の社長が、客に向けて、公開の場で書いた言葉である。10月22日にはニュースサイトが「暴言ツイート」として報じて騒ぎになり、前澤は同じツイッターで頭を下げた。
「軽率な発言により多大なご迷惑をおかけした」
ここで終われば、社長の失言で済んだ話である。しかし終わらなかった。その月の末、10月31日の決算説明会の席で、前澤は11月1日午前0時からZOZOTOWNの送料を全品無料にすると発表した。
それまでの送料は399円で、1万円以上買えば無料。それを、金額にかかわらずゼロにするという。あわせて、ポイントの還元率も1%から10%に引き上げた。前澤の説明は、こうだ。
「圧倒的にお得なゾゾタウンを目指すべきという原点に立ち返っている」
一方ネットには、「炎上商法?」「シナリオ通りだったらスゴイな」と、別の見方が出る。
炎上の原因が送料で、その直後に送料をなくす。この順番が、そう見せた。振り返れば2012年のスタートトゥデイは、東証一部に上がって6時間労働を始め、社長は客に暴言を書いて謝り、その直後に送料を無料にしている。
施策と炎上が切り離せない男。そのことが広く知られたのは、このときが初めてだった。
第5章 十時間で二十三万件
それから5年後の2017年11月22日、スタートトゥデイは一着のボディースーツを発表した。「ZOZOSUIT(ゾゾスーツ)」。ニュージーランドのStretchSense社と共同開発した、伸縮センサー内蔵の採寸用スーツだ。トップスとボトムスを着てスマートフォンとBluetoothでつなぐだけで、体のあらゆる箇所の寸法が瞬時に計測され、データはZOZOTOWNのアプリに保存される。
しかも、これを無料で配るという。客の負担は送料の200円だけ。予約はこの日から受け付け、11月末から順次配っていく。海外でも、同じ日に予約を始めている。
同時に、もう一つの発表があった。プライベートブランド「ZOZO」の立ち上げである。計測した体型データをもとに、自社で服を作って売る。ブランドから預かって売ってきた会社が、自分で作って売る側に回るという宣言だった。
前澤の言葉も、服の話というより、科学の話に近い。
「ファッションの正解を数値化したい。何がかわいいか、かっこいいかを科学的に解明したい」
反応は、数字で返ってきた。国内では、予約開始から10時間で23万件の予約が入る。
しかし、スーツは作れなかった。23万件の予約に生産が追いつかず、配送が遅れていく。2018年1月31日にはプライベートブランドの第1弾としてTシャツとデニムを発売したものの、その前提になるスーツが届いていない客が多かった。体を測るためのスーツが来ないまま、体に合わせた服だけが売り出されたのである。2017年11月に予約した人の中には、翌年4月になってもまだ手元に届いていない例さえあった。
2018年4月27日、スタートトゥデイは新型のZOZOSUITを発表し、同じ日に出荷を始めた。センサーは、捨てた。
新型は、水玉模様のマーカーがついたスーツを着て、スマートフォンのカメラで360度撮影し、光学的に体型を計測する方式である。マーカーは伸びない素材で、電池もいらず、洗濯もでき、大量生産ができる。5か月前に発表した技術は、5か月で別物になった。
同じ4月27日には、中期経営計画も出している。プライベートブランド「ZOZO」の取扱高を、2018年度の200億円から2020年度に2,000億円へ。会社全体の商品取扱高を3,400億円から5,150億円へ。営業利益を400億円から900億円へ。スーツがまだ客に届いていない時点で、そのスーツを前提にしたプライベートブランドに、10倍の計画を掲げたことになる。
5月1日には予約数が100万件を超えたと発表し、今年度中に600万〜1,000万着を無料配布する予定だとも述べた。
直前の2018年3月期は、売上高984億円、営業利益327億円、純利益202億円。株価はこの年も上がり続け、2018年7月18日には時価総額が1兆5,052億円の最高値をつける。
六畳一間で家の電話を取っていた男の会社に、市場は1兆5,052億円の値をつけた。その2か月後の2018年9月17日(米国時間)、前澤はイーロン・マスクの隣に立っている。
記者会見の席で前澤は、スペースXが開発中のロケットで月を周回して帰ってくる旅行「dearMoon」の、民間人として初めての乗客になると発表した。
「私は人類のため、そして次の世代の子どもたちのために、すばらしい芸術作品を創造したいと思っています」
2023年に世界中から6〜8人のアーティストを招き、一緒に月を回る計画だという。ファッションの正解を数値化すると言った男が、今度は月へ行くと言い出したのである。
その2週間後の2018年10月1日、株式会社スタートトゥデイは社名を株式会社ZOZOに変えた。前澤がハードコアバンドの曲から取った社名は、この日でなくなる。
2017年11月に採寸スーツで23万件の予約を集めた会社は、そこからスーツを作り直し、10倍の計画を出し、時価総額1兆5,052億円をつけた。社長は月へ行くと発表し、社名まで変えている。そのすべてが、スーツがまともに届く前に起きたことだった。
第6章 百二十五億円の勉強代
2018年12月25日、ZOZOTOWNは有料会員サービス「ZOZOARIGATOメンバーシップ」を始めた。月額500円(税別)か年額3,000円(税別)を払えば、ZOZOTOWNでの買い物が常時10%引きになる。
ところが同じ12月25日、オンワード樫山がZOZOTOWNでの全ブランドの販売を止める。「23区」「自由区」「組曲」といった主力ブランドも、子会社の「アイランド」「シュット!インティメイツ」も、その日のうちに街から消えた。12月28日にはオンワードが正式に発表し、理由をこう説明している。
「12月25日から始まったゾゾの新有料会員サービス『ARIGATOメンバーシップ』によって、当社の商品が大きく値引きされ」ることが「ブランドの毀損につながると判断したため」
ブランドの側から見れば、預けた商品の値段を、預かった側が一律に下げたことになる。ZOZOTOWNの受託販売は、商品を預かる仕組みであると同時に、ブランドの信用を預かる仕組みでもあった。その信用が、この日から引き揚げられていく。
離脱は、オンワードだけでは終わらない。2019年1月の時点で、42ショップがZOZOTOWNへの出品を取りやめた。前澤の説明では1,255ショップのうちの42ショップで、割合は3.3%、取扱高で見れば1.1%にとどまる。数字の上では小さい。それでも「ZOZO離れ」という言葉が、新聞や雑誌の見出しに並ぶようになった。
その最中の2019年1月5日、前澤はツイッターで「お年玉」を配る。ZOZOTOWNの新春セールが史上最速で取扱高100億円を超えたことを理由に、100人に100万円ずつ、総額1億円を現金で贈るという企画である。応募の条件は、前澤のアカウントをフォローして、その投稿をリツイートすること。締め切りは1月7日。
ブランドが去っていくニュースの横で、社長は1億円を配っていた。しかも投稿は、1月7日14時40分の時点で約414万回リツイートされ、それまでの世界記録だった米国のカーター・ウィルカーソンの2017年4月6日の投稿、355万37件を上回る。前澤のフォロワーも、1月5日には約50万人だったのが、2日で約460万人を超えた。
その3週間余り後の1月31日、ZOZOは決算を発表した。プライベートブランド事業は、2019年3月期に125億円の赤字になる見込み。通期の純利益も、それまでの予想280億円から、前の期より12%少ない178億円へと下方修正している。1998年の設立以来、初めての減益である。
理由として挙げられたのは二つ。ZOZOSUITを取り寄せた客の多くが実際には採寸をしなかったことと、生産工程の問題だ。プライベートブランドの売上目標も、200億円から30億円に引き下げられた。2,000億円と言っていた事業の目標が、30億円になったのである。この日、前澤はこう言った。
「今期は125億円という高い勉強代を支払うことになった」
方針も、「満塁ホームランを狙うのではなくヒット狙いに切り替え、来期は低リスクで中位のリターンを求めていく」と改めた。
この1年については、「社員一丸となって大きなチャレンジと試行錯誤の1年だったが、繰り出す施策が次々に大きな成果を産むことができず、こういった結果になった」と総括している。
ブランドの離脱については、二つの言い方をしている。会社としては「業績に与える影響は軽微だ」「騒動は収束に向かっている」とし、そのうえで、こうも付け加えた。
「ずっと仲良く一生懸命にEC事業部とやってきたショップですので、1ショップでも減ることは悲しく思う」
ツイッターには、「本業に集中します。チャレンジは続きます。必ず結果を出します」と投稿している。
2月7日、前澤はツイッターを休むと宣言した。お年玉で世界記録を作ったアカウントが、その1か月後には沈黙する。
4月25日、ZOZOは2019年3月期の決算を発表した。最終的な純利益は160億円と、1月の見通しからさらに下がっている。営業利益は前の期の327億円から257億円に落ち込み、プライベートブランドの海外展開を見直したことで約21億円の特別損失も計上した。
同じ日には、ZOZOARIGATOメンバーシップを5月30日で終了することと、プライベートブランドを海外から撤退させて縮小することも明らかにしている。会社の説明は「本サービスへの入会者数が当社の想定に至らず、様々な要因から総合的に検討した結果」。前澤の言葉は、もう少し率直だった。
「費用対効果が思わしくないうえに、一部ブランドからの評判がよくなかった」
始めてから5か月で、10%引きはなくなった。2018年12月25日に始めた10%引きは、同じ日にオンワードを失い、42ショップの離脱を招き、2019年1月31日に創業以来初の減益とともに「125億円の勉強代」という言葉を前澤に言わせ、5月30日に終わった。
その年の9月12日。東京の会見場で、前澤は壇上の席に座っている。隣にはヤフーの川邊がいて、記者席のカメラがこちらを向いていた。
第7章 自分で決めて欲しい
同じ2019年9月12日、前澤が去った席に座ったのは、澤田宏太郎である。1970年12月15日生まれの48歳。早稲田大学理工学部を出て1994年4月にNTTデータに入り、1998年4月にNTTデータ経営研究所へ移ったあと、コンサルティング会社2社を経ている。
前澤のもとに来たのは、2008年5月のことだ。アパレルメーカーの自社ECサイトを支援する「スタートトゥデイコンサルティング」を設立し、その代表取締役に就いたのが始まりである。2013年6月にはスタートトゥデイ本体の取締役となり、同じ年の8月、コンサルティング会社は本体に吸収合併された。
六畳一間も、ヤマト運輸しか来ない倉庫も、澤田は知らない。創業期の仲間ではなく、上場後に外から来て会社の内側で6年働いた人物が、創業者の後を継いだ。
社長交代の2か月後、2019年9月30日から11月13日まで実施されたTOBが成立する。Zホールディングス(ヤフーの親会社)はZOZO株の50.1%を約4,000億円で取得し、ZOZOは11月13日付でZホールディングスの連結子会社になった。ただし、上場は維持されている。
子会社になって最初の仕事は、親会社のモールに店を出すことだった。2019年12月17日、ZOZOTOWNはヤフーが運営する「PayPayモール」に出店し、約1,100ショップが参加する。ZOZOは、その狙いをこう説明した。
「若年層を顧客基盤の中心としてきたZOZOのサービスの顧客層が一層広がります」
2020年1月、澤田は取材に応じ、社長になってからの社内の様子をこう語っている。
「これまでは社員みんなが前澤の決済を取るために動いていた。未だにその名残があり、『どうすれば良いか』と私が社員に聞かれることもあるが、『自分で決めて欲しい』と言っている」
前澤に聞けば答えが返ってきた会社である。前澤がいなくなると、社員は澤田に聞きに来た。だが、澤田は答えを言わない。意思決定についても、「前澤時代のトップダウン方式から、ボトムアップ方式に切り替えるように努めている」と話している。前澤との関係も、はっきりしていた。
「経営に関わることは全くない。『株主として応援する』とは言っていたが、本人も経営から距離を取ることを徹底している」
会社が何者なのかも、澤田は一つに決めている。
「当社がIT企業ではなく、あくまでファッション企業であると考えている」
採寸スーツで体を数値化すると言っていた会社が、自分はファッション企業だと言い直したことになる。ただ、数字は下がっていた。
2020年2月3日、ZOZOの時価総額は5,000億円を割り込む。2018年7月の最高値1兆5,052億円の、およそ3分の1だ。そしてその翌月から、新型コロナウイルスの感染が広がった。
2020年3月以降、EC市場が前年同期比で6.1%伸びる一方、百貨店は16.1%減、外食は17.9%減となる(ナウキャストとJCBの消費動向データ)。人は店に行かなくなり、画面の中で服を買うようになった。
澤田は後の取材で、このときの考え方を「じっくり地に足を着けていこう」の一言で説明している。新しい何かを始めるのではなく、それまで手つかずだった細かい部分を、実績の数字をもとに地道に組み立て直す。ブランドに聞いて回ると、要望は一つに共通していた。
「より多く顧客を集めて、自社の商品をたくさん売ってほしい」
澤田は、それをそのまま会社の仕事に据える。
「細かいことに振り回されず、私たちはとにかくファッション好きのお客さまを集めて、各ブランドさまからお預かりしている商品を購入してもらうことに集中するようにしました。その点で、やるべきことはすごくシンプルなものです」
預かった商品を売る。幕張の倉庫で、午前中に全員で段ボールを詰めていたころから変わらない、この会社の原点だ。
やがて、離れたブランドが戻ってくる。2020年7月、ZOZOはオンワードがZOZOTOWNに再出店すると発表した。8月下旬からは「J.PRESS」「JOSEPH」「TOCCA」「Paul Smith」など11ブランド・13ショップが並んだ。退店から、約1年半ぶりのことである。
コロナ禍でオンワードのEC売上は5割増えており、販路を広げる必要があった。しかも、オンワードが去る原因になったZOZOARIGATOメンバーシップは、2019年5月30日にすでに終わっている。戻ってこない理由が、なくなっていた。
2020年4月から2021年3月までの2021年3月期、ZOZOの商品取扱高は4,194億円と、前の期から21.5%増えた。営業利益は441億4,400万円で58.3%増、純利益は309億3,200万円で64.5%増。いずれも過去最高である。会社は決算短信で、商品取扱高についてこう説明している。
「新型コロナウイルス感染拡大を契機としたデジタルシフトによるプラス影響が、期初より継続し」「期初計画及び修正後計画を上回って好調に推移しました」
前澤が社長として迎えた最後の本決算、2019年3月期は、創業以来初めての減益だった。一方、前澤が去って、初めて丸一年を澤田のもとで過ごした2021年3月期は、創業以来の最高益になった。
第8章 月へ行った男と、地上の街
その年の暮れ、2021年12月8日午後4時38分。カザフスタン、バイコヌール宇宙基地から、ソユーズMS-20が打ち上がる。乗っていたのは三人。前澤友作と、カメラマンで前澤の関連会社役員の平野陽三、そしてロシアの宇宙飛行士アレクサンドル・ミシュルキンである。
同じ日の午後10時40分、ソユーズは国際宇宙ステーション(ISS)にドッキングする。日本の民間人がISSに滞在するのは、これが初めてだった。前澤は12日間を宇宙で過ごし、12月20日にカザフスタンへ帰ってきた。
「月に行きたい」と言って会社を去った男は、2年3か月後、宇宙にいた。ただし、これは月ではない。
2018年9月にイーロン・マスクの隣で発表した月周回旅行「dearMoon」は、発表時の計画では2023年に実施するはずで、2022年12月には一緒に行く8人のクルーも発表している。しかし2024年になっても、いつ飛べるのかの見通しは立たない。結局、前澤は2024年6月1日、Xに中止を投稿する。
「今の時点になってもいつ飛べるのかの展望が全く出ていません。このままでは僕自身の人生計画が立てられないし、誘ったクルーをこれ以上お待たせし続けるのも申し訳ない」「いろいろと悩みましたがこのタイミングでキャンセルすることにしました。楽しみにしてくれていた方には本当に申し訳ないです」
そして、「気持ち切り替えてカブアンドの事業に集中する!!」と続けた。カブアンドは、前澤がこの年の11月に始める新しい事業の名前だ。月をあきらめた投稿の最後の行で、前澤はもう次のことを始めていたのである。
ZOZOとの関係も、この間に切れていく。前澤は2021年5月と2022年8月の2回に分けてZOZO株を手放し、2022年8月19日付で保有比率が9.99%になって、主要株主から外れた。
その間も、地上の会社は伸び続けた。2025年4月9日、ZOZOは英国のファッションEC「Lyst」を運営するLYST社を、約231億円(1億5,400万米ドル)で買収すると発表し、4月18日付で全株式を取得している。ZOZOにとって、初めての大型買収だった。
LYSTは世界の27,000を超えるブランドを扱い、在庫を持たずに欧米の高級ファッション市場で展開するアフィリエイト型のプラットフォームだ。在庫を持たない。その一点が、ZOZOTOWNと同じだった。
2026年4月30日、ZOZOは2026年3月期の決算を発表した。商品取扱高は6,660億3,500万円で、前の期から8.4%増えて過去最高を更新。営業利益は693億6,600万円、純利益は479億2,600万円と、純利益も過去最高を記録している。2021年3月期に4,194億円だった商品取扱高は、5年で6,660億円になった。
あわせて、2030年3月期に調整後EBITAで900億円を目指す中期経営計画も出した。内訳は、既存事業を中心とする「モアファッション」が800億円、周辺領域の「ニアファッション」が50億円、海外の「グローバル」が50億円。海外の目標は、既存事業の800億円と比べれば小さい。
一方、買ったばかりのLYSTは、2026年3月期の取扱高が422億4,500万円と計画に届かなかった。要因は「ラグジュアリー業界の不調や米関税制度の変更等」とされている。
同じ2026年3月期の中で、ZOZOは3つの事業をやめている。2025年10月21日、ZOZOはSNSで、受注生産の注文受付を止めると告知した。対象は三つ。ZOZOSUITで集めた100万件以上の体型データをもとに1アイテムを20〜50のサイズで作る「マルチサイズプラットフォーム」(2019年開始)、「Made by ZOZO」(2022年8月開始)、「キヤスク with ZOZO」(2024年8月開始)である。
マルチサイズは、ZOZOSUITが残した体型データを使う事業で、10時間で23万件の予約を集め、届かず、作り直されたあのスーツから続いていた。ところが会社の説明は、これだけである。
「生産背景の事情により、マルチサイズ(受注生産)での販売を終了しており、現時点でそれ以上の詳細な回答は控える」
理由は公表されず、マルチサイズ商品は2026年2月25日をもって提供を終えた。前澤時代のZOZOSUITから続いていた事業が、説明のないまま終わったのだ。
2018年10月1日に社名が変わって以来、「スタートトゥデイ」という名前の会社は、もうない。それでも、街は残っている。武藤が「”想像と創造の行き交う街”をつくりたかったんです」と言ったその街は、千葉市に本社を置いたまま、2026年3月末時点で11,247のブランドを扱い、ZOZOTOWN事業の年間購入者は1,317万3,445人を数える。社長は2026年8月の時点でも、澤田宏太郎のままだ。
前澤は、月には行けなかった。だが地上の街は残り、まだ大きくなっている。
おわりに
前澤友作は、始める男だった。ライブ会場の物販を始め、六畳一間の通販を始め、服を売り始め、街を始め、6時間労働を始め、送料無料を始め、採寸スーツを始め、10%引きを始め、お年玉を始め、そして月へ行くことを始めた。社名の「今日から始める」は、看板ではなく性格だった。
始めたものの多くは、壊れるか、壊すか、途中でやめた。それでも壊れなかったものがある。ブランドから商品を預かって売る仕組みと、それを出荷する倉庫である。派手な施策の下で、この二つは動き続けていた。
澤田宏太郎がやったのは、新しい何かを始めることではなかった。前澤が始めて残していったものの中から、預かった商品を売るという一番古いものを選び、それを続けることだった。
始める会社は、続ける会社になった。前澤が作った街は、前澤が去ってからも、大きくなり続けている。
筆者あとがき
書きながら一番困ったのは、資料の量の差だった。前澤友作の言葉は、探せばいくらでも出てくる。ツイッターの投稿、インタビュー、決算説明会での一言。自分のことを自分の言葉で語り続けた人だから、材料に困らない。一方の澤田宏太郎は、取材記事そのものが少なく、出てくる言葉も「自分で決めて欲しい」「じっくり地に足を着けていこう」と、拍子抜けするほど地味だった。
最初は、この差をどう埋めるかを考えていた。途中で、埋めなくていいと気づいた。言葉の多い人が作り、言葉の少ない人が育てた。資料の偏りそのものが、この会社に起きたことをそのまま写していたからだ。
もう一つ、書き終えても引っかかったままなのは、マルチサイズを止めたときの「現時点でそれ以上の詳細な回答は控える」という一文である。前澤なら、たぶん理由を自分の言葉で書いた。良くも悪くも、書かずにいられない人だった。書かない会社になったことが成熟なのか、それとも何かを失ったのか、私にはまだ判断がつかない。読んだ方に考えてもらえれば、この記事を書いた意味はあったと思う。
《参考資料》
株式会社ZOZO公式(会社沿革・プレスリリース・決算短信・数字で見るZOZO)/日本経済新聞/日経ビジネス/日経クロステック/日経クロストレンド/ITmedia/ねとらぼ/WWD JAPAN/FASHIONSNAP.COM/Business Insider Japan/東洋経済オンライン/サイボウズ式/ネットショップ担当者フォーラム/Impress Watch/繊研新聞/流通ニュース/J-CASTニュース/ロケットニュース24/BCN+R/ORICON NEWS/日刊工業新聞/ログミーBiz/ビジネス+IT/アストロアーツ/sorae/ドリームゲート(前澤友作インタビュー)/ベンチャー通信(前澤友作インタビュー)/しゃちょうめいかん(前澤友作×齋藤宏対談)/The社史(the-shashi.com)/Wikipedia(日本語版・英語版)
\こちらもおすすめ!/
▼リクルート|機会を売った男の転落と、機会で甦った社員たちの66年
▼タカラトミーの誕生秘話|タカラとトミー、2つの玩具メーカーが築いた100年の歴史
▼マネーフォワード|お金を前へ。10人全員に断られた会社が、13年かけて黒字にたどり着くまで
この記事を書いた人
wata9488
フリーライターとして活動しています。 東京在中AI中毒末期。Claude CodeとCodexに人生をささげてます。






























